マイホームの購入を検討している方のなかには、住宅ローンの借入限度額がいくらなのか気になる方もいるでしょう。
そこで今回は、住宅ローンの借入限度額を決める基準や、借入上限を上げる方法をご紹介します。
また、住宅ローンを借りるうえでの注意点にも触れるので、この点も確認しながら借入額を決めましょう。
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住宅ローンの借入限度額を決める基準
住宅ローンの借入限度額を決める基準は「年収」「返済負担率」「年齢」の3つです。
フラット35を利用する方の年収に対する住宅ローンの所要資金の平均は7.3倍のため、仮に年収500万円の場合は約3,650万円が借入限度額になります。
返済負担率は年収のうちどれくらいの割合を住宅ローンの返済額が占めるのかを示す数値で、25%以内程度に収めることが一般的です。
年齢に関しては完済時に何歳になるのかが重要視されており、定年退職前に住宅ローンの大半を返済できるよう計画すると余裕を持って返済できます。
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住宅ローンの借入上限を上げる方法
夫婦でマイホームを購入する場合は、夫と妻の収入を合わせて住宅ローンを申請する「収入合算」をおこなうと借入限度額が上がりやすくなります。
借入期間をあえて延ばし、返済負担率を引き下げるのも借入限度額を増やすうえで有効な手段であり、月々の返済額も抑えやすくなることがメリットです。
また、ボーナス払いを設定するのもおすすめで、仮にボーナス払いの金額を年2回5万円ずつに設定するだけでも、借入限度額は200万円～300万円ほど上がる可能性があります。
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住宅ローンを借りるうえでの注意点
住宅の購入後にかかる費用は、住宅ローンだけではありません。
購入した住宅で長く暮らすためにも、固定資産税や住宅のメンテナンス費といった維持費用がかかります。
住宅ローンの借入限度額を上げ、評価額が高い土地を購入した場合、毎年かかる固定資産税も高くつきます。
また、土地の評価は変動するため、土地の評価が上がれば固定資産税も高くなる可能性があるので注意しましょう。
維持費は住宅ローンや固定資産税だけでなく、メンテナンス費用としても必要になりますので、将来的な大規模修繕に備えた貯蓄も別途必要です。
災害により住宅の一部が損傷するなど、急な出費が必要になるケースも出てきますので、これらを考慮して住宅ローンの借入額を決めましょう。
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まとめ
住宅ローンの借入限度額を決める基準は「年収」「返済負担率」「完済時の年齢」です。
収入合算やボーナス払いの設定をおこなったり、返済負担率を引き下げたりすると借入限度額を上げやすくなります。
住宅ローン以外に固定資産税やメンテナンス費用といった維持費がかかるため、これも計算に含めて資金計画を立てることが大切です。
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湘南シーズン メディア編集部
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